クラウドサービスの普及に伴い、オンプレミスからクラウドへの移行を検討する企業が増加しています。しかし、いざクラウド移行を進めるとなると考慮する点も多いものです。クラウド移行にはメリット・デメリットがあり、すべての企業にとって最善の選択肢とは限りません。この記事では、クラウド移行のメリット・デメリットを解説します。具体的な移行手順も紹介しているので、ぜひ参考にしてください。
クラウドとオンプレミス
クラウドとは
クラウドとは、クラウド事業者が提供する環境やサービスを、ネットワーク経由で利用するシステム利用形態のことです。
自社でサーバを用意する必要がない点が特徴で、IT分野で急速に普及しつつあります。たとえば、現在主流のメールサービスの多くは、メールサーバを社内に構築する必要がありません。サービスの Web サイトからアカウントを発行するだけで、メールを利用できます。これもクラウドサービスの1つです。
大別すると IaaS、PaaS、SaaS の3種類に分けることが可能です。当記事では特に、企業のITインフラのクラウド化に用いられる IaaS (Infrastructure as a Service) に着目してご紹介します。
オンプレミスとは
オンプレミスとは、自社で物理的なサーバを保有するシステム利用形態のことです。
自社でサーバやネットワーク、ソフトウェアを構築し、管理・運用も社内で行います。クラウドサービスが普及する前は、こうした自社運用システムが一般的でした。
クラウドとオンプレミスの違い
クラウドとオンプレミスの特徴をまとめると、以下の通りです。
クラウド | オンプレミス | |
---|---|---|
コスト | ・初期費用がかからない ・従量課金制が主流で、必要なときに、必要な分のコストを支払えばよい |
・サーバ機器などの初期費用がかかる ・拡張が必要となる度、新たなコストが発生する |
導入スピード | ・スピーディに利用できる | ・サーバ機器などの選定から、導入まで1か月程度かかる |
セキュリティ | ・高い | ・自社で構築する必要あり |
カスタマイズ性 | ・サービスによる | ・高い |
障害対応 | ・クラウド事業者が対応するため、業務負担が軽減される | ・自社が復旧作業にあたる |
バックアップ | ・サービスによるが、機能として用意されていることが多い | ・自社で構築する必要あり |
クラウド移行のメリット
ここからは、クラウド移行のメリットについて詳しく解説します。なお、ここでいうクラウド移行とは、自社のサーバ資産を IaaS へ移行することを指します。
スモールスタートできる
クラウドサービスはオンプレミスと比べて拡張性が高く、ストレージやCPU、メモリなどのリソースを柔軟に増やすことができます。自社の利用状況に応じた、迅速な性能拡張が可能です。
新規事業など、成否や成長速度の予測をしづらいビジネスの IT 基盤にはクラウドが最適です。クラウドにより基盤をスモールスタートさせ、ビジネスの成長と共に拡大していけばよいのです。
スピーディに導入できる
自社でイチからサーバを構築する場合や、システムを開発する場合と比べて、導入までのスピード感が速い点もメリットです。利用登録後すぐにサーバを構築できるため、スピーディな導入を実現できるでしょう。
またシステムの利用ボリュームや頻度の変化に応じて、柔軟にサーバ台数やスペックの変更がスピーディに可能なため、コストが最適化されます。
導入コストを抑えられる
自社でサーバを保有する必要がないため、サーバ機器の購入・設置にかかる初期設備投資が不要です。
また、多くのクラウドサービスは利用量に応じて料金が発生する従量課金制を採用しています。必要なときに、必要な分だけの費用を支払えばよいため、コストの無駄がありません。
運用負荷を軽減できる
サーバの運用・管理はクラウド事業者が行うため、自社の人員が最低限で済みます。メンテナンスや障害対応もクラウド事業者に任せられるので、運用負荷を軽減できます。
エンジニア採用に有利に働く
募集要項に「クラウドを利用している=社内でクラウドを扱える」ことを記載しておくと、技術的に好奇心旺盛なエンジニアが募集してくる可能性が高まります。その結果、優秀なエンジニアを確保しやすくなり、自社のIT活用力を強化できるでしょう。
クラウド移行のデメリット
クラウド移行にはさまざまなメリットがある一方、いくつかのデメリットも存在します。
既存システムとの互換性
既存システム (パッケージ) によっては、パブリッククラウドサービスをサポートしておらず、クラウド上に移行すると製品サポートが受けられなかったり、他の既存システムとの連携や移行がうまくいかない場合もあります。
引き続き同じパッケージやソフトウェアを利用する場合には、互換性をしっかり確認しておくことが大切です。
レイテンシ
クラウドサービスはネットワーク経由でクラウド事業者のコンピュートリソースを利用することが最大の特徴です。地理的に・ネットワーク的に離れている場所にあるリソースを利用するので、ミリセカンドのレベルのパフォーマンス要件が求められるシステムでは、レイテンシが問題になることがあります。
とはいえこれが問題になるのはレスポンスが重要となるような IoT、制御系システムやアクションゲームのサーバなどであり、通常の社内システムや Web サービスではこのようなレイテンシが問題となることは稀です。
スキルセットの違い
クラウドサービスは日進月歩であり、管理・運用を行うエンジニアにも日々、スキルのアップデートが求められます。
クラウドでは物理レイヤの保守・運用が一切不要になる代わりに、より上位レイヤ (アプリケーションやデータに近いレイヤ) の知見が求められます。これまでの社内のインフラエンジニアやアプリケーションエンジニアには、新しいスキルセットが求められることになりますので、それが戸惑いを呼んだり、新しいエンジニア育成や採用の戦略が必要になるかもしれません。
クラウド移行の判断ポイント
クラウドがおすすめな企業、オンプレミスがおすすめな企業の特徴をそれぞれ記載します。オンプレミスを続行するのか、クラウド移行するのか、自社にとって最善の選択肢を選ぶための判断材料として活用してください。
クラウドがおすすめな企業の特徴
課題 | メリット |
---|---|
運用・保守に人員を割く余裕がない | ・サーバの運用・管理はクラウド事業者に任せられる ・業務負担の軽減や、人件費の削減につながる |
内製でデジタル化、DX化を進めたい | ・アジリティが高く、スモールスタートがしやすい ・新たなビジネスを素早く、小さくはじめて試すということができる |
スタートアップ企業・新規事業 | 同上 |
オンプレミスがおすすめな企業の特徴
課題 | メリット |
---|---|
ミリセカンドレベルのレイテンシが問題である | ・制御系 ・ゲームサーバ ・その他レスポンス要件がシビアなシステム |
互換性に問題がある | ・既存システムをそのまま移行したいがパッケージシステム等がクラウドに対応していない |
クラウド移行の具体的な手順
ここからは、クラウド移行の具体的な手順を説明します。ここでは特に自社のサーバ資産を AWS、Azure、Google Cloud 等の IaaS に移行する場合の、計画から運用開始までをイメージして解説します。
(1) 既存資産の可視化
自社サーバ資産がインベントリ化されていない場合、これを機にリストアップします。全物理サーバのスペック、用途、OSとそのバージョン、含まれている仮想サーバ台数、インストール済みソフトウェアやそのバージョンを精査します。
またそれらサーバの監視の有無、方法なども整理します。
(2) 移行計画の作成
既存資産の可視化に基づいて、クラウド (IaaS) への移行計画を策定します。
まずは、移行対象サーバの分類を行います。サーバを「そのまま IaaS へ移行する」「PaaS や SaaS に置き換える」「廃棄する」などの選択肢があります。必ずしも全てのサーバを移行する必要はなく、これを機に不要なサーバ資産の棚卸しを行うことが重要です。
また、サーバ移行の優先順位を付け、それに基づいたスケジュール策定も行います。
移行に当たってクラウドパートナー (インテグレーター) の支援を仰ぐ場合は、各ベンダへの見積もり依頼や役割分担の確認、自社体制の確立を行います。
(3) 設計・構築・移行
クラウド環境の仮想ネットワーク、仮想サーバ、セキュリティ設定に関する設計と構築を行います。
適切な設計を行うことで、クラウドサービスをセキュアに、かつコスト効率良く利用できます。クラウドサービスでは物理的な構築に一切時間がかからず、サーバをボタン一つで起動できるという利便性がありますが、インフラ設計はオンプレミスと変わらず重要です。
構築が完了して移行の準備ができたら、データ移行を行います。データ移行の方法は複雑で多岐にわたり、適切な計画が必要です。
以下は、データ移行とカットオーバー (リリース) の計画の一例です。
既存システムの利用を停止 (データベースへの書込が停止) データベースからダンプを出力 ダンプファイルをクラウド上の新データベースに転送 クラウド上の新データベースでデータを取込 新アプリケーション・新データベースの動作確認 ユーザ側の向き先をクラウド上の新アプリケーションに変更 (DNS 変更等) 新アプリケーションの打鍵確認
上記のようにファイルを用いた伝統的な移行方法とは別に、各クラウドベンダが提供するオンライン移行ツールを用いて、最小限のダウンタイムでデータを移行することも検討できます。
(移行後) 運用・保守
移行手順ではありませんが、必ずついて回るものとして、運用・保守のフェイズも意識することが必要です。IaaS では物理機器の運用・保守は不要ですが、OS、ミドルウェア、アプリケーションの運用・保守は引き続き必要になります。
運用コストを最適化するために、IaaS だけでなく、PaaS や SaaS との適切な組み合わせが望ましいと言えます。
クラウドベンダーのパートナーによっては、クラウド環境の運用・保守をサービスとして提供している場合があります。
クラウド移行の失敗事例
クラウド移行には失敗事例もつきものです。失敗してもすぐリカバーできるのがクラウドの魅力でもありますが、いくつか先例をご紹介します。
例 | 事象 |
---|---|
利用料金が想定よりも大きくなった | ・利用サービスの適切な選定や、設定値の適切な設計が無かったため、運用をしていく中で想定よりも速いペースで利用料金が増大した(例: ストレージ料金) |
運用コストが想定よりも大きくなった | ・運用メンバーのスキルアップが思うように進まず、クラウド環境の運用に想定より大きな工数が発生 ・セキュリティリスクとその対処が適切にできず (判断できず) オンプレミスの運用をクラウドでもそのまま続けていることで工数が削減できない |
ライセンスやサポート料金の発生 | ・クラウドサービスの利用にあたり、必要なライセンスやサポートを見落としてしまうケース |
クラウド移行で重視すべきポイント
最後に、クラウド移行で重視すべきポイントをまとめます。
運用体制
前述の通り、IaaS では物理機器の運用・保守は不要ですが、OS、ミドルウェア、アプリケーションの運用・保守は引き続き必要です。
高い優先度で運用体制を検討する必要があります。クラウドの最も大きい特徴である「アジリティ (敏捷性)」を活かすために、自社での運用内製化を検討することが重視されます。
クラウド利用料を考慮する
利用しようとしているクラウドサービスを正しく理解し、実際にかかるクラウド利用料を計算します。
クラウドへの移行は、金銭的なコストだけを考慮するとオンプレミスよりも高価になる場合も多いです。前述の運用コストと合わせて、総合的に判断する必要があります。運用にかかる人的コストも含めた総合的なコストを指して Total Cost of Ownership (TCO) という語を用いることもあります。
ネットワーク要件
社内システムをクラウド (IaaS) に配置する場合、インターネット経由でのアクセスとするか、あるいは Internet VPN / 専用線の確保をするか、選択することになります。
接続方法と想定される通信量に合わせて、十分なインターネット回線や専用線の帯域を確保する必要もあります。
まとめ
クラウド移行やオンプレミス続行か、自社にとって最適な選択を見定めるためには、クラウドサービスのメリット・デメリットや考慮点をしっかりと把握することが大切です。
自社の利益につながるようなシステムの構築を目指しましょう。
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株式会社G-genは、サーバーワークスグループとして「クラウドで、世界を、もっと、はたらきやすく」をビジョンに掲げ、2021年よりクラウドの導入から最適化までを支援しているGoogle Cloud専業のクラウドインテグレーターです。